世界でも成長可能な国内インテリア企業－テーマ投資も消費者目線で

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ネットショッピングで何でも便利に購入することができるようになった昨今、家で過ごす時間が長くなったという人もいるのではないでしょうか。

家にいる時間が増えた結果、インテリアを充実させて家で過ごす時間を楽しむという考え方は十分にあるでしょう。

国内のマクロ経済環境は少子高齢化を迎え、それに伴って新規住宅着工戸数も以前と比べれば水準は低くなっています。それにもかかわらず、2008年以降で見ると、国内のインテリア関連市場が拡大しているのです。

国内のインテリア市場にはイケアのように欧州の企業も参入してきてはいますが、国内の大手企業もひしめいています。今回は、国内のインテリア市場はどの程度の規模なのか、また商品別内訳や主要関連銘柄を見ていきましょう。

ざっくりいうと

2008年以降で見ると、国内のインテリア関連市場は拡大しています。

商品別市場では、家具の市場が最大で約1兆円。次いで大きい商品カテゴリはベッドリネン・寝具が約7,000億円、インテリア・ファブリックスが約6,000億円と続きます。

Eコマース、ネット販売にどこまで積極的に取り組めているかどうかがポイント。

1　なぜインテリア関連銘柄なのか

そもそもインテリア関連商品を購入するきっかけといえば、「新たに家を建てた」とか「引っ越しをした」、「家族が増えた」というようなイベントが関与することが多いのではないでしょうか。

そうはいっても、ご承知のように、新規住宅着工件数は以前のような水準ではありません。国土交通省によれば、新規住宅着工戸数は、2008年度に100万戸を超えていましたが、リーマンショックによる経済の冷え込みもあり、2009年度には77.5万戸にまで落ち込んでいます。その後、2016年度には97万戸にまで戻したものの、2008年度の100万戸超には回復していません。

ところが、矢野経済研究所によれば、2016年（予測）のホームファッション小売市場規模は3兆5,470億円。2008年以降、2010年まで減少傾向でしたが、その後は拡大傾向となっています。デフレであった環境でも、2010年をボトムに回復してきているのが特徴的です。

では、商品カテゴリ別の内訳はどのようになっているのでしょうか。

商品単価が高い「ホームファニチャ」、つまり家具の市場が約1兆円。次いで大きい商品カテゴリはベッドリネン・寝具が約7,000億円、インテリア・ファブリックスが約6,000億円と続いています。こうしてみると「インテリアといえば家具」というイメージ通りの市場規模となっているのがわかります。

つまり、インテリア市場といえば、家具を避けては通れないということになります。売上高のアップサイドを期待するためには、「家具を扱っているのかどうか」がポイントとなりそうです。

とはいえ、家具は商品価格が高いということとともに、どの程度の日数で在庫が回転するのかなど、キャッシュフローの管理も重要です。この観点からは、家具を商材として扱うという表面的な要素だけではなく、企業の財務管理能力のスキルが必要だともいえるでしょう。

2　アナリストが注目するポイントとは

投資において注目すべきポイントは3つあります。

国内での事業基盤がしっかりとしているか（マクロ環境の変化に柔軟に対応できるのか）
海外市場での成長機会を模索しているのか、すでに享受しているのか
ネット小売り企業の脅威に対応できるのか、競争優位があるのか

小売業といっても、今後の国内のマクロ経済環境を考えれば、市場が国内だけというのは心もとありません。海外にもその成長機会があるのであれば、それは大きくプラスに評価されるといえます。

ただし、国内の事業基盤が揺らいでいては海外にも進出することは難しいでしょう。国内の事業基盤がしっかりしている必要があるのは言うまでもありません。たとえば、地方での店舗が今後の少子高齢化といった人口動態の変化や人口減に対応できるかというのがカギになりそうです。

また、Eコマース、ネット販売にどこまで積極的に取り組めているかという点も重要になってくるでしょう。

3　インテリア関連銘柄

ここまでインテリア市場を見てきましたが、その関連銘柄をあげるとすれば次のようなものになります。

良品計画（7453）：「無印良品」を展開。海外でも”muji” ブランドは認知度を得てきている
ニトリホールディングス（9843）：「お値段以上ニトリ」でおなじみの家具やリネンを扱う小売り
島忠（8184）：家具などを扱う小売り
大塚家具（8186）：高級家具小売り
パルグループホールディングス（2726）：300円ショップ「3コインズ」を展開。
ニフコ（7988）：自動車向けファスナーメーカ。高級ベッド「シモンズベッド」を販売。
トランザクション（7818）：エコバッグ、スマホ周辺機器などの雑貨の企画及び販売。VAPEも扱う。

4　テーマ投資への投資を検討するなら、フォリオ、松井証券、SBI証券

ところで、今見てきたような「インテリア」など、株式市場で注目されている「テーマ」に投資する手法は、一般的に「テーマ投資」と呼ばれます。

最近では、個人投資家がテーマ投資を簡単に始められるサービスが次々に登場しています。

4.1　FOLIO（フォリオ）のテーマ投資

今最も注目を集めているのはFOLIO（フォリオ）のテーマ投資でしょう。フォリオは、日本株式を取り扱う独立系証券会社として10年振りに業界への新規参入を果たした次世代ネット証券です。フォリオのサービスの特徴は、フォリオが準備した様々な投資テーマを10万円から購入することができるという点です。

株式市場で注目されているテーマはもちろんのこと、テーマ型投資信託でも品揃えがないテーマに投資できるうえ、フォリオの投資テーマには、フォリオが選んだ10銘柄が含まれており、同一テーマ内で銘柄分散がされています。また、10万円から購入できる点も、テーマ投資の初心者のみならず、投資そのものが初めての人にとってもありがたいサービスだといえます。

2017年11月15日からはフォリオβ版の一般公開がスタートしました。フォリオのサービスのイメージをさらに詳しく知りたいという方は以下の動画をご覧ください。

>>フォリオβ版のアカウント登録（無料）

4.2　松井証券の「テーマ投資ガイド」

松井証券は、日本のインターネット証券（ネット証券）の老舗、元祖ともいうべき存在です。松井証券の口座を開設（無料）すると、「テーマ投資ガイド」を利用することができます。

ここではテーマ投資を一覧にしているほか、過去72時間のアクセス数に応じた「アクセスランキング」、24時間前から現在までのアクセス数増加による「急上昇テーマランキング」、テーマ別騰落率ランキングを見ることができます。

また、各テーマをクリックすると、そのテーマに関係する銘柄がリストアップされているほか、株価や騰落率、関連度なども表示してくれています。関連度はテーマ投資の初心者はわかりにくいので、どの銘柄がよりそのテーマに関係しているのかが一目で理解できて便利に使えるところがメリットです。

銘柄分析と投資判断を自分でしなければなりませんが、そこは自分でやってみたい、という人には向いているサービスといえるでしょう。

>>松井証券の口座開設（無料）

4.3　SBI証券「S株Now！」

日本のネット証券で最大の口座数を持つSBI証券。そのSBI証券が2017年9月30日より、単元未満株（S株）による少額テーマ投資サービス「S株Now！」を開始しました。

「S株Now！」では、単元未満株（S株）を活用することで10万円から投資をすることが可能となっており、フォリオの提供するテーマ投資と同様に比較的少額から投資金額から始めることができます。購入コースとしては10万円、20万円、30万円の3コースが用意されています。

ちなみに、各テーマの銘柄は、みんかぶグループのエムサーフ社による分析に基づき、成長が期待される10社が選ばれています。ちなみに松井証券のサービスでもエムサーフ社のサービスが活用されています。

買付手数料は0.5％（税別）と、フォリオと同水準です。はじめてテーマ投資に挑戦する人にとっても使いやすいサービスを提供してくれているといえそうです。

>>SBI証券の口座開設（無料）